トランプ大統領「テヘランから即時避難」呼びかけ　G7途中退席／「イランが核を持つことは絶対に許されない」

トランプ大統領「テヘランから即時避難を」―G7途中退席、中東危機に対応

6月17日

カナダで開催中のG7サミットに出席していたトランプ大統領は16日、突如として予定を変更し、サミットを早期に切り上げてワシントンへ帰国することを発表した。その理由は、イランとイスラエル間の緊張が一気に高まっている中東情勢への対応にある。

トランプ大統領は自身のSNS「Truth Social」で、「IRAN CAN NOT HAVE A NUCLEAR WEAPON（イランに核兵器を持たせることは許されない）」「Everyone should immediately evacuate Tehran（すべての人々は直ちにテヘランから避難すべきだ）」と強く警告した。この投稿は世界中に衝撃を与え、主要メディアが一斉に報道した。

AP通信によると、イスラエル軍は数日前からイランによる核関連施設への攻撃に備え、約30万人に避難を呼びかけていたという。これに呼応する形でトランプ氏は「イランは明確な脅威であり、アメリカはこれを容認しない」と発言。同時に、中東全域に対しても「米国は断固たる対応を取る」との姿勢を示した。

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英紙『ガーディアン』も「トランプはG7会議を途中で切り上げ、中東危機に全力で向き合う構え」と報道し、サミットにおける関税や気候変動の議論よりも、トランプ政権が現実の安全保障問題を重視していることを強調した。

また、ニューヨーク・ポストは「トランプ氏はイランが核兵器保有を目指す現状を“アメリカに対する挑戦”とみなし、すでに軍事的選択肢を含めた緊急会議をホワイトハウスで開く予定」と報じている。

この動きは、アメリカ国内でも賛否を呼んでいる。ある保守系論客は「バイデン政権では見られなかった迅速かつ明確な対応だ」と評価する一方、左派系メディアは「戦争への誘導だ」と懸念を示している。

いずれにせよ、「テヘランから避難せよ」というトランプ大統領の呼びかけは、単なる警告ではなく、今後の世界情勢を大きく左右する分岐点となる可能性が高い。日米関係や国際エネルギー市場にも波及する影響は避けられず、緊迫した事態の推移が続く見通しである。

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Pray for our troops 🇺🇸🙏🏻 pic.twitter.com/3PWakDh1lf

— Nick Sortor (@nicksortor) June 16, 2025