米保守メディア カーク氏暗殺で日本メディアを痛烈批判 「彼らは過激な言論が原因、自業自得と言い放った」
米国の保守系論客チャーリー・カーク氏は9月、初のアジア講演ツアーで日本を訪れ、「参政党」と共に移民・グローバリズム・文化的アイデンティティに関する危機感を強く訴えた。
参政党は「極右」「排外主義」などと左派メディアや活動家にレッテルを貼られているが、それはグローバリズムに異を唱え、DIE(ダイバーシティ・インクルージョン・エクイティ)やトランスジェンダー「権利」に異議を唱える人々や団体に対して常に行われる攻撃である。実際、参政党はトランプの「アメリカ・ファースト」や国家の強さという理念を一部に取り入れ、伝統的価値観や歴史への誇り、そしてグローバリズムの行き過ぎを強調している。
韓国メディアと対照的に、日本の英字メディアはカークの来日にほとんど言及しなかった。数少ない保守系メディアの一つは、カークが「教育、市民参加、反グローバリズム運動間の協力」について語ったと報じた。韓国同様、カークは若者が政治過程で声を上げる重要性を強調し、「私たちがここで戦っていること、韓国におけるロー・フェア(法を利用した弾圧)であれ、日本における大量移民であれ、これは世界的な現象だ」と語った。

さらにカークは、グローバリストが日本の国境を破壊すればどうなるかを具体的に示し、「もし日本に3,000万人のパキスタン人を入れたら、日本はもはや日本ではない」と警鐘を鳴らした。
カークの暗殺後、日本の自称保守系メディアは、アメリカの銃社会や過激な言論が原因だと冷笑し、左派メディアは「自業自得だ」と言い放った。だが日本もまた、モラルを失った狂気的な個人による政治家への攻撃を免れてはいない。2022年には安倍晋三元首相が自作銃で暗殺され、2023年には岸田文雄首相にパイプ爆弾が投げつけられた。
これらの行為は、最近FBI長官カシュ・パテルが「虚無的暴力」と呼んだものに分類され得る。つまり、社会への深い憎悪に基づく暴力である。日本のエリートや左派メディアが日本文化を破壊し、文化的マルクス主義を押し付けようとする以上、今後さらに「虚無的暴力」が発生すると予想される。(引用:American Thinker)
