また始まった！日本メディアが米左派メディアの世論調査を引用し、来年の中間選挙は民主党優勢　真実は👇

totalnewswo

19時間前

トランプ大統領の支持率報道はまたも偏向　左派メディアと世論調査会社の“フェイク手口”

アメリカのTBS系ネットワーク・NBCテレビが2日発表した最新の世論調査で、トランプ大統領の支持率が43％に低下し、民主党が共和党を上回ったと報じた。記事によれば、不支持率は55％、中間選挙で「民主党の勝利を望む」との回答が50％、「共和党」は42％とされた。NBCは「経済」「インフレ」「中流層対策」で政権への不満が6割超に上ったと伝えている。

だが、このような報道には常に“左派メディアの手口”が潜んでいる。まず使われる世論調査は、独立系ではなく民主党やビッグテックの影響下にある調査機関が中心だ。NBC、CNN、ABCなどが自前で実施する調査は、その設計段階から偏っている。調査対象の母数を操作し、民主党支持者を過剰に含めることで、実際よりも共和党支持が低く見えるようにするのだ。

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2024年の大統領選でもこの手法が多用された。当時の平均誤差を示した調査比較グラフでは、独立系の「ラスムッセン・リポート」は誤差3.28ポイントで上位に入ったのに対し、NBCなどが頼りにした「マリスト・カレッジ」は4.79ポイントと大きく下位に沈んでいる。彼らが“信頼できる調査”として引用するマリストは、結果的に最も外れたグループの一つだった。

ラスムッセン・リポートの主任調査員マーク・ミッチェル氏は、こうした不正の構造を繰り返し指摘してきた。氏によれば、偏向は数値の「改ざん」ではなく、「調査母数の操作」によって行われる。つまり共和党支持層の回答者を意図的に少なく設定することで、“合法的”に見せかけた世論誘導が行われているという。これは単なる誤差ではなく、政治的意図を持った操作だ。

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現在もNBCやTBSが引用する調査の多くは、同様の構造を持つ。左派メディアは一斉に「支持率低下」「民主党優勢」と報じ、政治的印象操作を仕掛けている。だが、ラスムッセンなど独立系の調査では共和党がリードしており、現実の有権者心理とは大きく乖離している。世論調査は数字の装いをまとったプロパガンダに過ぎない。真実を知るためには、誰がその数字を作り出したのかを見抜く力が求められている。

ちなみに、中間選挙では、現職の大統領が属する政党（「大統領の政党」）が議会で議席を失うことが多いので元々共和党は不利。

（引用：TBSニュース／realclearpolling）

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