真に実現しなければならない“核抑止力”とは？
門田隆将氏は、21日、自身のyoutubeチャンネルでの動画で日本が直面する核脅威に対し、真の核抑止力構築の必要性を強く訴えた。
中国のDF-41大陸間弾道ミサイルが日本主要都市を狙っている現実を指摘し、北朝鮮・ロシアの脅威も加わり、日本は核武装論を真剣に議論すべきだと主張する。きっかけは、首相官邸幹部（匿名）の「核保有容認」発言をメディアがオフレコ合意を破って報道した事件。
河野太郎議員や藤田文武議員らが批判したが、門田氏はメディアのオフレコ違反を猛非難。広島在住の一般市民がXで「核保有で二度と原爆を落とさせない」と投稿し、400万インプレッションを超えた事例を挙げ、国民の意識変化を強調する。
核保有の代替として、核共有（NATO式核シェアリング）や米核潜水艦の日本寄港を提案。NPT（核不拡散条約）違反を避けつつ抑止力を強化可能だと説明。文藝春秋の専門家議論を引用し、中国の核弾頭が現在600発、2030年代に1500発へ急増するデータを挙げ、危機感を持つよう促した。
反対勢力として、平和ボケ市民、左翼、親中派、メディアを批判。自民・維新の防衛強化合意を評価し、高市早苗首相のような保守リーダーの下で与党強化を呼びかける。
トランプ政権との同盟深化も抑止力向上の鍵だと指摘。門田氏は、核抑止は戦争回避のための現実的選択だと結論。メディアの偏向やオフレコ破りが国家議論を歪めていると痛烈に批判し、国民に真剣な議論を促す。保守派視点から、日本存続のための「核抑止力」実現が急務だと熱弁した。
ネットの声
無知は罪である。何歳になっても「知る」ことは大事だ。
国民は核について真正面から議論すべきだと思う。
米国の原潜や核ミサイルとのシェアリングに賛成だ。
今回の件でメディア業界は処罰されるべきだ。取材権・報道権の剥奪も検討すべき。
平和を唱えるだけで子供を守れないのは本末転倒だ。
ウクライナでは一般市民が爆撃で命を落としている現実を直視すべきだ。
朝日新聞の取材は拒否でいい。官邸から排除しても国民は困らない。
ルールを守らないオールドメディアは不要だ。会見廃止・取材拒否で十分。
官邸幹部のオフレコ発言と、現職総理の公式発言のどちらが重いのか。明らかにダブルスタンダードだ。
文句を言っている人は平和ボケしているだけだ。
偏向・誘導・印象操作ばかりの報道は明らかに異常だ。
日本も核を持つべきだ。抑止力なしでは国は守れない。
外国代理人登録法の対象にオールドメディアが含まれるのは時間の問題だ。
核を落とされた国だからこそ、二度と落とされないための抑止力が必要だ。
今回の件は、国民に核議論の必要性を突きつけたと思う。
朝日、毎日、共同、NHKのおかげで国民が目を覚まし始めた。
マスコミは腐っているという自覚がないのが一番の問題だ。
中国しか喜ばない記事を一斉に出すのは異常だ。
オフレコ破りで政治家を引きずり下ろす手法はもう通用しない。
日本が反日国家を育ててしまった政治の責任は重い
参考記事
1クリックの応援よろしくお願いします！
↓ ↓ ↓ ↓
