トランプ政権のホルムズ海峡をめぐる戦略の全容

トランプ政権、ホルムズ海峡の「完全解放」に向けた軍事戦略を強化

2026年3月17日、トランプ大統領はホワイトハウスでの演説にて、対イラン軍事作戦が「極めて重要な局面」に達していることを宣言した。大統領は、ホルムズ海峡の安全航行を阻害するイラン側の拠点を「猛烈に叩いている（pounding）」と語り、自由な通商を回復するための軍事的圧力を最大化させている。

元米中央軍副司令官のハワード・ハーワード海軍中将と、元第5艦隊司令官のマーク・フォックス海軍中将はFOXニュースに出演し、現場の緊迫した状況を解説した。フォックス氏は、ホルムズ海峡が最も狭い場所でわずか20マイル（約32キロ）しかないという地理的制約を指摘。

イラン側が小型ボートを使って機雷を敷設する「非対称戦」を展開していることに対し、米軍はISR（情報・監視・偵察）を徹底し、敷設の瞬間をリアルタイムで捉えて無効化する戦略をとっている。また、移動式のドローン発射台や巡航ミサイル拠点に対しても「容赦ない（relentless）」攻撃が続けられている。

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一方、イランのザリフ外相は「海峡は閉鎖しておらず、我々の判断で特定の国の船舶に安全な通行を許可している」と述べ、通行権を交渉のカードとして利用する姿勢を見せている。これに対し、ハーワード氏は「一国が世界の通商路を私物化し、人質に取ることは許されない」と一蹴。トランプ政権は現在、韓国などエネルギー依存度の高い同盟諸国に対し、有志連合への参加を強く求めている。

ハーワード氏は「米軍単独でも圧倒的な火力を有しているが、イスラエルの高度なインテリジェンスや同盟国のプレゼンスが加わることで、イランに『 tipping point（転換点）』を突きつけることができる」と強調した。

トランプ大統領は「我々は最後までやり遂げる」と断言し、海兵隊遠征部隊（MEU）などの追加戦力を投入する準備も整えている。これは単なる空爆にとどまらず、必要に応じてイランが軍事拠点化している島々の制圧や、拠点の物理的な排除も視野に入れた「無制限」の決意を示している。自由な石油流通という世界の生命線を守るため、米国はイランという「ならず者国家」の干渉を永続的に排除する構えだ。（