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NHK、米左派メディアと全く同じ手法でプロパガンダ!/トランプ大統領が支持されていないと報道

政治

NHK、米左派メディアと全く同じ手法でプロパガンダ!/トランプ大統領が支持されていないと報道

2月21日

NHKは、2月20日トランプ大統領の支持率、就任時と同水準の45% 「支持しない」は51%に上昇と題して、トランプ大統領の不支持率が支持率を上回っていると報道した。

しかし、これは正しくない。はっきり言ってプロパガンダだ。

ギャラップ社が2月3日から16日に実施した世論調査によると、トランプ大統領の支持率は45%で、1月の就任後と同じ水準 であった。一方、「支持しない」は51%に上昇 し、前回調査より3ポイント増加した。

支持政党別では、共和党支持者の93%がトランプ大統領を支持したのに対し、民主党支持者の支持率はわずか4% にとどまり、大きな差がみられた。無党派層の支持率は37%であった。

調査会社は、トランプ大統領が半数を超える支持を得るには、共和党支持層だけでは不十分であり、無党派層の支持拡大が必要だと分析している(NHK)

日本メディアの偏向報道—トランプ大統領の支持率を巡るプロパガンダ

日本の主要メディアであるNHKや時事通信が、トランプ大統領の支持率に関して偏向報道を行っている。信頼度の高い世論調査機関によるデータでは、トランプ大統領の支持率は不支持率を大きく上回っている。さらに、左派系の調査機関も含めたRealClearPolitics(RCP)の平均でも、トランプの支持率が不支持率を1.4ポイント上回っている。

しかし、NHKや時事通信は、信頼度の低い世論調査機関のデータや、最も低い支持率を示した調査を意図的に選び、「トランプ大統領はアメリカ国民に支持されていない」と印象操作を行っている。これは単なる誤報ではなく、明確なプロパガンダの手法である。

NHKが引用したギャラップ社は米世論調査機関のうち、CNNに次いで最もトランプ大統領支持率を低く出している調査機関であり、時事通信が引用した調査機関は最も信用度が低い調査機関である。

トランプ大統領の支持率、時事通信はギニアピック大の世論調査を引用し偏向報道👇

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キニピアック大学は世論調査、情報の信用度で最下位

RCP平均()は+1.4、NHKが引用したギャラップ()はー6ポイント

RCP

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極左「MSNBC」もNHKや時事通信と全く同じことをしている

極左MSNBSは時事通信が引用したギニアピック大と、極左NHKが引用したギャラップの世論調査を引用している。というか、逆に時事通信と極左NHKが極左MSNBCの情報を引用したのだろう。

 VigilantFox氏「レイチェル・マドー(MSNBC)は、またしてもテレビで最も不誠実な人物であることを証明した。

彼女はトランプ大統領の支持率が急落しているように見せかけるために、2つの世論調査を都合よく選び出し、アメリカ国民が依然として彼を支持していることを示す他の調査結果を完全に無視した。

マドーは、「1か月前まではそれなりに良さそうに見えた。でも今はひどい状況よ」と嘲笑した。

しかし実際には、主要な10の世論調査のうち6つがトランプの支持率をプラス圏内と示しており、全体の平均では1.4%のプラスとなっている。にもかかわらず、マドーは最も悪い結果を示した2つの調査を選び、視聴者を意図的に欺こうとしたのだ。

RealClearPoliticsの平均とマドーの報道の違いを見れば一目瞭然だ。こういうことをするから「フェイクニュース」と呼ばれるのである」

 VigilantFox氏「レイチェル・マドー(MSNBC)は、またしてもテレビで最も不誠実な人物であることを証明した。

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レイチェル・マドーギャラップが実施した最新のフォローアップ世論調査によると、トランプ大統領の支持率はさらに低下し、現在はマイナス6ポイントに なった。これは、彼の就任後1か月時点で、ギャラップの70年以上の歴史の中で最も不人気な大統領であることを示している。

調査によると、トランプ大統領の支持率は、歴代大統領の平均より15ポイントも低い水準にある。過去72年間にわたる調査の中で、これほど低い支持率で大統領職をスタートした人物はいなかった。

通常、新大統領の就任初期には支持率が比較的高くなる傾向にあるが、トランプ大統領の場合は就任当初から国民の支持を得られておらず、その後も支持率が急落している。

キニピアック大学が1月下旬に実施した世論調査では、当初トランプ大統領の支持率はプラス3ポイントであった。しかし、1か月後の最新の調査ではプラス3ポイントからマイナス4ポイントへと急落しており、わずか1か月で急激な支持率の低下が見られた。調査結果によれば、この支持率の低下の要因は、トランプ大統領の政策の多くが国民の間で非常に不人気であることに起因 しているという」

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ゲッベルスのプロパガンダと同じ手法

この手法は、まさにナチス・ドイツのヨーゼフ・ゲッベルスが用いたプロパガンダ戦略と同様である。ゲッベルスは、「嘘も百回言えば真実となる」「プロパガンダの秘訣とは、本人がそれとはまったく気づかぬようにして、プロパガンダの理念にたっぷりと浸らせることである」と述べたが、まさに現在の日本メディアが実践している手法そのものである。

日本のメディアは、トランプ大統領の支持率に関するプロパガンダを行うだけでなく、日本国内の政治にも影響を与えている。自民党の総裁選においても、メディアは意図的に特定候補を持ち上げる報道を展開し、その結果、愚かにもメディアに騙された自民党員や議員が石破を支持し、極左政権が誕生する要因となった。

「オールドメディア」や「マスゴミ」という言葉では生ぬるい。日本のメディアのほぼすべてがプロパガンダ組織と化しているのが現実である。こうした明らかに偏向した報道機関は、真実を伝えるメディアとは言えず、厳しく対処されるべき(廃局一択)である。

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