2020年大統領選でトランプが「ほぼ確実に」勝利したとの不正郵送調査結果
郵便不正投票に関する新たな研究が、2020年大統領選挙の公式結果を覆す。
2/9/2024
不正郵送投票が2020年の選挙に与えたであろう影響を調査した新たな研究は、郵送投票の大規模な拡大がなければ、結果は「ほぼ確実に」異なっていたと結論付けている。
ハートランド研究所の研究では、ジョー・バイデン候補（当時）とその対立候補であったドナルド・トランプ大統領の両方に投じられた不正な郵便投票が、2020年の選挙結果全体に与えたであろう影響を測定しようとした。
この調査は、12月に行われたハートランドとラスムッセンの調査から得られたデータに基づいており、その結果、郵送投票者のおよそ5人に1人が、大統領選挙で不正の可能性がある行為を認めていることが明らかになった。
研究者らはデータの追加分析を行った結果、郵送投票の不正は2020年の大統領選挙に「著しく」影響を与えると結論づけた。
また、パンデミック（世界的大流行）の際に、立法府の承認なしに行われた郵送投票の大幅な拡大がなければ、トランプ大統領が勝利していた可能性が高いことも判明した。
「もし2020年の選挙が、過去2世紀にわたって行われてきたすべての国政選挙と同じように、有権者の大多数が郵便ではなく直接投票する形で行われていたら、ドナルド・トランプはほぼ間違いなく再選されていただろう」と、報告書の著者たちは書いている。
この新しい研究では、ハートランド研究所とラスムッセン・リポーツが共同で実施した12月の調査の生データを調査し、2020年に行われた不正投票のレベルを評価しようとした。
トランプ大統領が「今年最大の話題」と呼んだ12月の調査では、郵送投票者のおよそ20％が2020年の選挙で、永住権を持っていない州で投票するなど、少なくとも1回は不正の可能性がある行為を行っていたことが示唆された。
ハートランド社のアナリストによると、調査の生データを見直し、さらに統計的処理を施し、より徹底的な分析を行った結果、郵便投票を行った回答者の28.2％が「ほとんどの状況下で違法」とされる行為を少なくとも1つ行っており、有権者詐欺の可能性があると結論付けた。
「つまり、2020年に郵便で投じられた投票用紙の4枚に1枚以上が不正に投じられた可能性が高く、したがってカウントされるべきではなかったということだ」と研究者たちは書いている。
ハートランドのアナリストは、2020年の選挙における不正郵送投票の全体的な程度を再評価することに加え、トランプ大統領が公式に敗北した6つの主要スイング州で、不正郵送投票がもたらした可能性のある影響を計算した。
研究者らは全体として、研究で提示された29の異なるシナリオのうち、3つを除くすべてのシナリオでトランプ大統領が2020年の選挙に勝っていたと結論づけた（theepochtimes）
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